目次（リンクしてます）
ハ 債券の利回り
項目
(イ) 直接利回り
(ロ) 応募者利回り
(ハ) 最終利回り
(ニ) 所有期間利回り
(ホ) 金利変動と利回りの関係
(へ) 経過利子とは
(ト) 複利の概念
(イ) 直接利回り
債券の直接利回りは、
購入した債券の金額に対する
１年当たりの利回りのことで、
債券の表面利率÷購入価格×１００
で求めます。
ここで、購入価格は購入単価のことです。
例えば、債券の表面利率が１％、
購入価格（購入単価）が１０１円の場合
１÷１０１×１００＝０.９９・・・％
となります。
(ロ) 応募者利回り
債券の応募者利回りは、
債券が新規に発行された時に購入し
償還の時まで保有した場合の利回りのことで、
（（表面利率＋（額面―発行価格）÷償還期限）÷発行価格）×１００
の計算式で求めることができます。
この計算式を解説しますと、
① ①額面と発行価格との差額を償還までの年数で割って１年分にします。
② ①で求めた数字と表面利率を足します。
③ ②で求めた数字を発行価格で割ります。
④ ③で求めた数字に１００を掛けます。
例えば、表面利率が１％、
発行価格が単価で９８円、
償還期限５年の場合、
（（１＋（１００－９８）÷５）÷９８）×１００＝１.４２８・・・（％）
１.４２８・・・パーセントとなります。
(ハ) 最終利回り
債券の最終利回りは、
既に発行されている債券を購入して
償還時まで保有した場合の利回りのことで、
次の算式で求められます。
（（表面利率＋（額面―購入価格）÷残存年数）÷購入価格）×１００
この算式を解説しますと、
① 債券の額面と購入価格の差額を残存年数で割って１年分する
② ①で求めた数字と表面利率を足します
③ ②で求めた数字を購入価格で割ります
④ ③で求めた数字に１００を掛けます。
例を見ましょう
表面利率１％、購入価格９９円、残存年数４年
の場合ですと、
（（１＋（１００－９９）÷４）÷９９）×１００＝１.２６２・・・（％）
となります。
(ニ) 所有期間利回り
債券の所有期間利回りは、
債券を購入してから償還前に売却した場合の利回りのことで、
次の計算式で求められます。
（（表面利率＋（売却価格―購入価格）÷所有期間｝÷購入価格）×１００
この計算式を解説しますと、
① 売却価格と購入価格の差額を所有年数で割って１年分にします
② ①で求めた数字と表面利率を足します
③ ②で求めた数字を購入価格で割ります
④ ③で求めた数字に１００を掛けます
例を見てみましょう。
表面利率１％、購入価格９９円、売却価格１０１円、所有年数３年の場合
（（１＋（１０１－９９）÷３）÷９９）×１００＝１.６８３・・・（％）
となります。
(ホ) 金利変動と利回りの関係
金利変動と利回りの関係ですが、
まず、金利が上昇局面の場合についてご説明いたします。
金利が上昇局面においては、
金利が低い債券は売られてしまいます。
したがって、債券の価格は下がります。
そして、
価格が下落した債券を購入するということは、
より少ないお金・資本で
所定の利子や債券の償還時には
額面金額が受け取れるわけですから、
最終的な利回りは上がるということになります。
次に、金利が下落している局面の場合についてご説明いたします。
金利が下がっている局面では、
高い金利の債券は買われます。
したがって、債券の価格は上昇します。
そして、債券価格が上昇した債券を購入した場合には、
より多くのお金・資本で所定の利子や
債券の償還時には額面金額を受け取ることになりますので、
最終的な利回りは下がるということになります
(へ) 経過利子とは
次に、経過利子についてご説明いたします。
債券の売買が
利払日と利払日の間で行われた場合、
次の利払日の利子は、
その全額を買い手が受け取ることになりますので、
債券の買い手と売り手のバランスをとるため、
買い手は、債券の売り手の所有期間に対応した利子相当額を
売り手に支払うとされています。
この債券の買い手が債券の売り手に支払う利子相当額を
経過利子と呼んでいます。
(ト) 複利の概念
次に、複利の概念についてお話したいと思います。
割引債の場合、
額面よりも低い金額で発行されるのですが、
満期まで利息としての金銭の給付がありません。
満期までの途中で利子の支払がないので
受け取った利子を運用するということはできません。
つまり、単利の計算しかできないということになります。
次に、利付債の場合についてご説明いたします。
利付債の場合は、
満期までの間に利息が現金で給付されます。
このことにより、受け取った利息を
再投資することが可能となりますので、
複利の効果が期待できるということになります。
したがって、
利率が同じ場合であれば、
利付債の方が有利となります。