不動産の評価方法の収益還元法は、対象不動産が将来生み出すであろうと期待される純収益の現在価値の総和を求めることにより対象不動産の試算価格を求める手法であることから、賃貸用不動産価格を求める場合には有効ですが、自用の住宅地の価格を求める場合にも適用できますか？

収益還元法は、賃貸用不動産価格を求める場合には特に有用ですが、この手法は、文化財の指定を受けた建造物等の一般的に市場性を有しない不動産以外のものには基本的にすべて適用すべきもので、自用の不動産といえども賃貸を想定することで適用されます。

従って、不動産の評価方法の収益還元法は、対象不動産が将来生み出すであろうと期待される純収益の現在価値の総和を求めることにより対象不動産の試算価格を求める手法であることから、賃貸用不動産価格を求める場合には有効ですが、自用の住宅地の価格を求める場合にも適用できます。